転職を有利に進めるひとつの方法に「離職率を知る」ことがあるデジ。離職率(退職率)とは、会社を辞めてしまった人の割合を示す数字で、これによってブラック企業を見極めることもできると言われてるデジ。
そんな離職率。実は簡単に計算できるし、様々な方法で調べることもできるデジよ。ここでは、そもそも離職率とは何なのか。どう計算するのか。平均値はどのくらいか。どう調べればいいのかなどなど。離職率(退職率)について徹底的に紹介していくデジ!
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ブイブイ
型落ちのAIロボットで少々劣化パーツあり。なぜか就職・転職業界に詳しく、AIロボットだけに知識の蓄積量は半端ない。新しいものや話題のものが大好きなミーハーロボット。
ガーデン
細身でソース顔のイケメン。過去3回の転職経験を持つが、その転職によって確実にキャリアを積んできている。探求心が強くとにかくインターネットで調べまくるのが特徴。
目次
離職率(退職率)は会社を辞めた人の割合
離職率(退職率)は一定の期間にどれだけの人が会社を辞めたか表す数字デジね。たとえば、100人の会社で99人が辞めたら離職率は99%となるデジ。
それはもう会社として機能してないよね…。
まぁまぁ。分かりやすく極端にしたデジよ。ただ、離職率って実は定義がないデジよ。詳しくは計算方法の紹介するデジが、離職率100%でも会社に人が残ってることはあるんデジよ。
離職率の計算方法を紹介!
離職率(退職率)の計算は以下の式を使って行うデジ。
一定期間内に離職した対象者 ÷ 対象期間の在籍者 × 100(%)
計算式だけ見てもピンとこないデジね。以下で具体的な例を紹介するデジよ。
離職者:10人
式:10÷500×100=2
離職率:2%
離職者:5人
式:5÷50×100=10
離職率:10%
実は簡単に計算できるんだね!でも、②のケースだと対象者が新入社員のみだし、①②とも対象期間が書いてないのが気になるな…。
いいところに気が付いたデジね。実は離職率に定義はなく、対象者や対象期間はデータによって異なるデジよ(1年間あるいは3年間で算出することが多いようデジ)!詳しくは下記の項目で紹介するデジ。
対象者・期間はデータによって異なる
実は離職率のデータはあいまいなもので、対象者も対象期間も正確には定められていないデジ。一般的に離職率と言えば全社員が対象と捉えがちデジが、一定期間に入社した新入社員だけを対象とすることもあるデジ。極端な話、新入社員が10人、そのうちの10人が辞めて離職率100%となってることもありえるデジよ。
離職率が100%でも倒産とは限らないわけか。
離職率の対象となる期間も、データによって3ヶ月だったり、1年だったりバラバラデジ。離職率が0%の優良企業かと思ったら対象期間が3ヶ月と短かった、なんてケースもあるデジね。
数字のマジックみたいな…。
普通は年度の初めから1年で計算することが多いとは言われてるデジけど、データをチェックする時は「対象となってる社員」と「対象期間」を見逃しちゃダメデジよ。
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離職率は企業を見極めるひとつの目安
上記の計算式で求められる離職率(退職率)は、企業を見極めるひとつの目安になるデジね。離職率が高いということは社員が定着していないわけデジから、何かしら悪い要素があると考えるのが普通デジ。
- 仕事内容が過酷
- 残業が多い
- サービス残業をさせられる
- 有給休暇がとりにくい
- 職場の人間関係・雰囲気が悪い
仕事が忙しすぎて残業時間が長かったり、その残業がサービス残業(違法)だったりすれば、当然ながら会社から離れる人は多くなるデジ。すなわち、離職率は高くなるってことデジ!
誰だって働きやすい職場を求めているからね。
離職率が低いから安全とも言えない
逆に離職率が低いから絶対に優良企業と言えないのもポイントデジね。これはさっきも言ったデジが、離職率のデータは対象者や対象期間に定義が無いデジ。対象期間が1ヶ月や2ヶ月と短ければ離職率は低めになるはずデジからね。
離職率の低さにホイホイと釣られるのは危険ってことさ。
そういうことデジ。しっかり定義がある数字なら別デジが、今のところは目安のひとつと考えるのがベストデジ。
ブイブイ
離職率の平均値は15%前後
厚生労働省が発表する「平成29年雇用動向」によれば、平成29年(2017年)の離職率(退職率)は全体で14.9%となってるデジ。ちなみに、過去数年のデータは以下のようになってるデジよ。
- 平成25年:15.6%
- 平成26年:15.5%
- 平成27年:15.0%
- 平成28年:15.0%
- 平成29年:14.9%
ここ数年はおおむね15%前後って感じデジね。ちなみにこのデータは年初めの常用労働者数(期間を定めずに雇用されている人)に対しての離職者数デジ。ちなみにこの厚生労働省のデータについては、下の計算式で算出されているデジ!
厚労省が調査に用いている式
離職者数 ÷ 1月1日現在の常用労働者数 × 100(%)
つまり、1年間で20人に3人くらいは転職などの理由から退職してるってことか。意外と多い印象だね。
この数字、実は一部の業界が上げてるデジよ…。
離職率は業界によって変わる
厚生労働省の「平成29年雇用動向」によれば業界によって離職率には大きな偏りがあるデジ。以下で離職率が高い業界・低い業界を紹介しておくデジよ。
- 宿泊・飲食サービス業:30%
- 生活関連サービス・娯楽業:22.1%
- サービス業(他に分類されないもの):18.1%
- 電気・ガス・熱供給・水道業:6.5%
- 複合サービス事業:7.7%
- 建設業:8.4%
複合サービス事業は郵便局などが該当するデジね。電気やガスなどのインフラ系の離職率が低いのは有名な話デジが、このデータから建設業も人が離れにくいと分かるデジ。
飲食業の離職率が異様に高いのは・・・もはや定番のイメージ通りだね。ブラック企業もかなり多いって聞くし…。
サービス系の職業は人と接することが多いデジからね。どうしてもストレスが溜まりがちデジ。仕事によっては労働時間が定まらないのもよくないデジね。
ガーデン
ブイブイ
離職率の調べ方を紹介!
転職の際に役立つ離職率デジが、実はデータが公表されてることってそう多くないデジ。とはいえ、下記のような情報源から離職率を知ることが出来るデジよ!
四季報でチェックする
有名な方法としては「四季報」のチェックデジね。これは会社の業績などが掲載されている書籍で、3年後離職率などのデータも知ることができるデジ。
四季報は確かに有名だね。離職率だけじゃなく、有給休暇の取得状況や平均勤続年数など、なかなか知ることのできないデータが載ってるから転職の役に立つんじゃないかな。
有料ではあるデジが、それだけの価値がある本だと思うデジ。
面接や内定後に質問する
離職率が気になれば、いっそ面接で聞くのもアウトではないデジ。
なんだか、微妙な言い回しだなぁ。
アウトではないデジが、やっぱり「離職率はどれくらいですか?」と直接聞くのは、採用担当者の印象を悪くしてしまう恐れがあるデジ。一応は「なるべく早く社員の方に追いつきたいと考えていますが、どのくらいのキャリアを積まれているのでしょう?」と、遠回しに在籍年数を探るような方法もあるデジ。在籍年数が長ければ離職率は低め・・・かもしれないデジ。
ありと言えばありかな…?
それか、内定をもらってから聞くデジ。これなら印象を悪くして内定がもらえない可能性はなくなるデジね。ただ、単純に離職率を答えてくれないこともあるデジ。
転職エージェントを活用する
転職エージェントは企業の情報に詳しいため、離職率を知りたい時にピッタリ。自分では聞きにくい質問を代わりに聞いてくれることもあるデジよ!
転職エージェントなら無料で利用できるし、いいかもしれないね。
ブイブイ
離職率とあわせて知りたい定着率・入職率・平均勤続年数
最後に離職率と一緒に知っておくと、より転職が有利になる定着率なども紹介していくデジよ。
企業に残っている人の割合を示す定着率
会社を離れた人の割合を示す離職率の反対として、会社に残っている人の割合を示す定着率というデータもあるデジ。これは非常にシンプルで、100%から離職率を差し引いたものが定着率となるデジ。
100% - 離職率(%)
離職率が15%なら「100%-15%=85%」で定着率は85%ということデジね。逆に言えば、定着率が分かれば離職率を割り出すことも可能。100%から定着率を差し引いたものが離職率となるデジ。
ちなみに、定着率も離職率と同じく対象者や対象期間に定義はないみたいだよ。つまり、定着率が高いから絶対に優良企業とは言えないわけだね。
新しく雇用した人の割合を示す入職率
離職率が会社から出ていく人の割合なのに対して、入職率は会社に入ってきた人の割合デジね。つまりは新しく雇用した人が、全体の何割になるかを示す数字デジ。計算方法は以下のようになってるデジよ。
一定期間に増えた人 ÷ 在籍者 × 100(%)
たとえば、在籍している社員が100人で、新しく入ってきた人が10人なら、入職率は10%となるわけデジ。なお、入職率についても期間の定義はないデジ。新入社員の季節である4月が対象に含まれる場合は、当然なら数字が大きくなるから気をつけるデジよ。
在籍する人の平均的な勤続期間を示す平均勤続年数
平均勤続年数は、その会社の社員がどのくらいの長さ同じ会社で働いているか示す数字デジね。計算式は以下のようになるデジ。
全社員の合計勤続年数 ÷ 全社員数(年)
たとえば、社員がAさんとBさんの2人で、Aさんが10年、Bさんが20年勤めている場合「(10+20)÷2=15」で、平均勤続年数は15年となるデジ。
若手が多い企業なんかは、どうしても平均勤続年数が低めになるね。
そうデジね。また、事業拡大による積極採用などがある時は平均勤続年数が減る傾向にあるため、一概に平均勤続年数が長いから良い会社とは言えないデジ。むしろ、「平均勤続年数が長い=古株で固まっている」って可能性も否めないデジ!
離職率などのデータを活用して転職を有利に進めよう!
離職率(退職率)の計算方法や平均値などは分かってもらえたデジ?
離職率は転職において活躍してくれるデータデジから、積極的に情報を取り入れていくデジ!ただ、今回紹介したように、計算に使われる数字に定義がないわけデジから、離職率の数字だけでなく、計算に使われた対象者や期間もきちんと確認しておくデジよ。
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